企業のデジタル化は自社の現状把握から！！中小企業向け無料デジタル化診断ツールの紹介

中小企業向け無料デジタル化診断ツールの紹介

デジタル化診断ツール

デジタル化診断ツールは、企業が業務やプロセスのデジタル化の進捗度や現状を評価するためのツールです。

企業のデジタル化・IT化は、先達の知恵により、ある程度体系化できています。デジタル化診断ツールはWEB上で公開されており、質問に回答する形式で自社の状況を入力するだけで診断結果を確認することができます。

公的機関のデジタル化診断ツール

中小企業・小規模事業者のデジタル化・IT化を、政府は後押ししているので様々な施策が展開されています。その１つとして企業のデジタル化診断を行っています。

特徴としては、無料であること、誰でも利用できることです。

みらデジ　経営チェック(2025年3月31日終了予定)

みらデジ経営チェックのホームページはこちらから

独立行政法人中小企業基盤整備機構の委託により、株式会社フォーバルが運営しているサイトです。

説明では「経営課題解決に向けた”気づき”を見つけていただくための、チェック&サポートツールです。経営課題やデジタル化に対する取り組み状況などのチェック結果をもとに、各種支援施策や、課題解決にむけたデジタル化の取り組みなどをご紹介いたします。」とあります。

入力者が特定される情報の入力箇所は無いので、自社の情報が漏れることを心配している方でも安心して利用できます。法人だけでなく個人事業主も利用できます。

実際に使ってみてどうだったか

はじめに、企業情報の入力します。
企業の情報は、「所在地」、「業種(※)」、「登録者の役職」、「資金」、「従業員数」です。
※日本標準産業分類での、大分類、中分類、小分類を選択します。

次からは質問に答えていきます。自由回答欄もありますが、ほとんどが４つの選択肢の中から１つを選んで回答します。質問内容は大きく５つに分かれています。
１つめは、「経営者としての夢・ビジョンについて」を回答します。
２つめは、「経営上の課題について」を回答します。
３つめは、「Tツール／サービスの利用状況について」を回答します。
４つめは、「営判断やデジタル化への対応について」を回答します。
５つめは、「経営課題への解決方向について」を回答します。

これらの問いに答えると診断結果が表示されます。
診断結果では、各質問において選択した回答の業界比較を確認できます。

一般的にデジタル化できる業務にはどのようなものがあるか？
業務をデジタル化するのに利用するITツールにはどのようなものがあるか？
を知りたい場合に使える診断ツールと思います。

みらデジ　経営チェックは、2025年3月31日に終了予定です。後継として、2025年4月1日より「デジwith IT戦略ナビwith」がスタートします。

デジwith IT戦略ナビwith(2025年4月1日開始予定)

事前の説明では「事業者のデジタル化の状況を同業他社と比較し、経営の悩みを解決するためのITソリューションを提案する」とあります。

中小機構　IT戦略ナビ

IT戦略ナビのホームページはこちら

独立行政法人中小企業基盤整備機構が運営しているサイトです。

説明では、「「どのようにITを活用したら、ビジネスが成功するか？」を示した“仮説ストーリー”を1枚の絵にまとめたものです。また、同時にITの導入プランを作成することもできます。マップ・プランはIT戦略実行時の“意思統一ルール”、社員の“モチベーションアップツール”としてご活用いただけます。」とあります。

こちらも入力者が特定される情報の入力箇所は無いので、自社の情報が漏れることを心配している方でも安心して利用できます。法人だけでなく個人事業主も利用できます。

実際に使ってみてどうだったか

はじめに、業種を選択します。

次からは質問に答えていきます。選択肢の中から１～２つを選んで回答します。質問内容は大きく３つに分かれています。
１つめは、「現在の経営課題」を回答します。
２つめは、「業務上の問題点」を回答します。
３つめは、「具体的に取り組みたい事」を回答します。

これらの問いに答えると診断結果が表示されます。
診断結果では、
①ITツールの種類を確認できます。かつ、具体的なアプリも確認できます。
②IT戦略マップを確認できます。
③導入プランを確認できます。

何のためにデジタル化を行うのか？
どの業務をデジタル化するのか？
デジタル化するためのITツールにどのようなものがあるか？
どのようなスケジュールで行うのか？
を知りたい場合に使える診断ツールと思います。

民間事業者のデジタル化診断ツール

民会事業者において、ホームページにてデジタル化診断を行っています。
特徴としては、無料ではありますが、(ほとんどは、)入力者の連絡先情報の入力を求めていますので、営業活動の一環という色合いが強いです。

自社の情報が知られることが心配な場合は、公的機関のデジタル化診断ツール「みらデジ　経営チェック」と「中小機構　IT戦略ナビ」を、まずは利用しては如何でしょうか。

ソフトバンク　デジタル化診断 Standard

デジタル化診断 Standard ｜中小規模法人、中堅・中小企業のお客さま｜ソフトバンク

ソフトバンク株式会社が運営しているサイトです。

説明では、「「総務・⼈事DX」「情報システムDX」「経理DX」「営業DX」「経営DX」の5種の項⽬に沿って、お客さまの現状をスコアリングし、結果をWeb画面で確認いただけます。」とあります。

利用するには、入力者の情報(会社名、名前、メールアドレス、電話番号等)の入力が必須です。
法人のみが対象で、個人事業主は利用できません。

リコー　無料デジタル化診断

無料デジタル化診断 / 製造業のDX | リコー

株式会社リコーが運営しているサイトです。

説明では、「リコー自らが製造業として生産現場のデジタル化に取り組んできた経験と知見に基づき、「デジタル化」「調達」「製造」「検査」「出荷」「5S」の6分野における「製造現場のデジタル化」の取り組み状況をスコア化します。」とあります。

製造業向けの診断ツールと思われます。
利用するには、入力者の情報(会社名、部署名、名前、メールアドレス等)の入力が必須です。
先に質問に答えて、最後に入力者の情報を入力します。質問内容は大きく６つに分かれており、５段階の中から１つを選んで回答します。
１つめは、「調達」について、自社の取り組みを回答します。
２つめは、「製造」について、自社の取り組みを回答します。
３つめは、「検査」について、自社の取り組みを回答します。
４つめは、「出荷」について、自社の取り組みを回答します。
５つめは、「５S」について、自社の取り組みを回答します。
６つめは、「デジタル化」について、自社の取り組みを回答します。

NTT東日本サービス　デジタル化スタート診断

【無料】今すぐ試せるデジタル化・DX化診断ツール｜Nにおまかせ！

株式会社NTT東日本サービスが運営しているサイトです。

説明では、「第一歩として「現状把握」と「次のアクション」を明確化！」とあります。

利用するには、入力者の情報(会社名、名前、メールアドレス、電話番号)の入力が必須です。
先に質問に答えて、最後に入力者の情報を入力します。質問内容は大きく３つに分かれており、選択肢の中から１つを選んで回答します。
１つめは、「ビジョン・戦略」について回答します。
２つめは、「推進体制」について回答します。

３つめは、「IT基盤・ガバナンス」について回答します。